救命手当・応急手当はお任せ!「赤十字救急法救急員」って?

赤十字救急法救急員
赤十字救急員救急法は性別や年齢を超えて様々な方が取得することのできる民間資格です。特に、「人の役に立ちたい方」にオススメな資格となっています。今回は、その救急法についてご紹介します。

目次

  1. 【1】そもそも赤十字救急法って?

  2. 【2】赤十字救急法救急員ってどんな資格?

  3. 【3】赤十字救急法救急員になるには

  4. 【4】まとめ

そもそも赤十字救急法って?

病気やけがや災害から自分自身を守り、けが人や急病を正しく救助し、医師または救急隊などに引き継ぐまでの救命手当及び応急手当のことを言います。

赤十字救急法を学ぶためには、各都道府県にある日本赤十字社の支部が行っている講習を受講する必要があります。

講習には基礎講習と救急員養成講習があり、基礎講習では手当の基本、人工呼吸や心臓マッサージの方法、AED(自動体外式除細動器)を用いた除細動などを取得することができます。一方、救急員養成講習では、日常生活における事故防止や止血の仕方、包帯の使い方、骨折などの場合の固定、搬送、災害時の心得などについての知識と技術を習得できます。講習の終盤では、多数が負傷する事態に遭遇した際の対応を問われる「総合実技(救護シミュレーション)」が課されるため、実用的かつレベルの高い内容となっています。

赤十字救急法救急員ってどんな資格?

赤十字救急法救急員は日本赤十字社が定める技術認定の1つで、民間資格となっています。その内容としては、赤十字の使命を理解した上で事故の防止に努めるとともに傷病者に対して赤十字救急法を実践するというものが挙げられます。

救急員養成講習の受講者数としては国内2位(1位は消防本部の行う普通救命講習)で、赤十字は救急救命に関して長い歴史と実績を持っているため、国内における救急関係の資格の中でも人気となっています。

救急員には特別な任務や責務などはありませんが、災害時や事故発生時にはその力がおおいに発揮されます。

基礎講習と救急員養成講習を受講し、最終日に行なわれる筆記試験および実技試験に合格すると日本赤十字社より救急法救急員として認定され、認定証が交付されます。なお、資格の有効期間は発行から3年となっています。

赤十字救急法救急員になるには

赤十字救急法の基礎講習を受講し、全課程を修了すると救急員養成講習を受講することができるようになります。それでは、基礎講習と救急員養成講習について詳しくご説明していきます。

基礎講習

受講資格:満15歳以上の方なら、誰でも受講することができます。

受講人員:30人

講習時間:10:00~16:00(休憩時間を含む)

講習内容:傷病者の観察の仕方および一次救命処置(心肺蘇生、AEDを用いた除細動、気道異物除去)等救急法の基礎

指導者:救急法指導員、水上安全法指導員、雪上安全法指導員、幼児安全法指導員

交付される証:全課程修了者に受講証が交付され、検定合格者には赤十字ベーシックライフサポーターの認定証が交付されます。

受講費:1,500円(教材費、保険料等の実費)

救急員養成講習

受講資格:満15歳以上の方で、救急法基礎講習修了者の方

受講人員:30人

講習時間:9:30~17:30(昼食時間を含む)を2日間

講習内容:急病の手当、けがの手当【止血、包帯、固定】、搬送および救護

指導者:救急法指導員

交付される証:全課程修了者に受講証が交付され、検定合格者には赤十字救急法救急員の認定証が交付されます。

受講費:1700円(教材費、保険料等の実費)

 

それぞれ別の日程で受講することができますが、3日間連続でその2つの講習を受講することの出来る「基礎講習+養成講習」もあります。その場合、受講料は3,400円(受講費3,200円+手数料200円)となっています。

また、救急法救急員養成講習で学んだ内容を復習し、知識及び技術の向上を図る「救急法フォローアップ講習」も準備されており、資格を取ったあとにもしっかりとしたフォローがあることも安心できますね。

まとめ

災害や事故発生時に活躍することのできる赤十字救急法救急員。資格を持っていることによる特別な仕事はありませんが、日常生活における事故防止に関する知識なども学ぶことができるため、介護の現場でも十分役に立つものとなっています。資格取得のための費用もあまりかからず、講座も月に4~5回ほど開講されているため比較的とりやすい資格なのではないでしょうか。