少人数でアットホーム!認知症高齢者向け介護施設「グループホーム」って?

軽度の認知症高齢者を受け入れる介護施設「グループホーム」は、社会福祉法人や地方自治体、NPO法人などによって運営されています。地域密着型の介護施設として、認知症の進行を緩やかにすることを目的としている「グループホーム」について知っておきましょう。

目次

  1. 【1】グループホームってどんな施設?

    1. 1.グループホームの特徴

    2. 2.グループホームに入居する条件

    3. 3.グループホームの注意点

    4. 4.グループホームの費用目安

    5. 5.グループホームで受けられるサービス

  2. 【2】住み慣れた地域で暮らし続けたい方におすすめ

グループホームは、認知症の高齢者が5〜9人のユニット単位で共同生活を送りながら、身体介護と機能訓練、レクリエーションなどが受けられる施設です。
認知症高齢者グループホーム、認知症対応型共同生活介護とも呼ばれることもあります。

グループホームってどんな施設?

認知症の高齢者が共同生活を送るグループホーム。いったいどんな施設なのでしょうか。その特徴や入居条件、費用の目安などをご紹介します。

グループホームの特徴

グループホームは、以下のような特徴を持っています。

  1. 少人数でアットホーム
  2. 認知症専門のスタッフが常駐している
  3. レクリエーションが充実している施設も多い
  4. 夜間は夜勤体制で職員が常勤するため安心

認知症になると、大勢での共同生活では落ち着かず、トラブルが発生しがちです。そのため、落ち着いた暮らしができるよう、グループホームは入居定員を少人数にすることで、馴染みの顔ぶれで生活を送れるよう配慮されています。

グループホームに入居する条件

グループホームの入居対象となるのは原則65歳以上で、「要支援2」または「要介護1」以上の介護認定を受けている方です。そして、施設の所在地と同じ市区町村の住民の方という条件があります。

グループホームは、地域密着型サービスのため、施設と同一地域内に住民票がある方が対象となっています。また、施設によっては、「自分で身の回りのことができる」「感染症にかかっていない」「共同生活に適応できる」など、制限を設けているケースもあります。詳細は施設に直接問い合わせましょう。

グループホームの注意点

グループホームへ入居する際に、注意しておきたいポイントは次のとおりです。

  1. 入居までに待たなくてはいけないことがある
  2. 医療ケアに対応していない
  3. 自立した生活ができなくなると退居しなくてはいけない可能性がある
  4. 施設と同じ地域に住民票がないと入居できない

グループホームは地域密着型の施設で、施設の所在地と同じ地域に住民票がなければ入居することができません。また、施設の特性上、受け入れられる人数に限りがあります。グループホームへの入居を検討する場合、希望する施設になかなか入れず待機しなければならない可能性も視野に入れておきたいところです。

また、グループホームでは、受けられる医療ケアに限りがあります。そのため、介護度が上がったり、慢性疾患によって日常的な医療ケアが必要となる場合は、入居ができなかったり、退所を求められるケースもあります。

グループホームの費用目安

グループホームに入居する際、介護保険の1割自己負担額と、家賃や食費、光熱費、おむつ代などの雑費がかかります。地域やプランによって異なりますが、目安となる月額費用は15~30万円ほどです。

入居時にかかる一時金は、施設によって差がひらきやすい部分ですので、事前に確認しておきましょう。

グループホームで受けられるサービス

グループホームは、「家庭に近い環境を整え、なるべく自立した生活を送っていけるよう入居者の方々の日常生活をサポートすることで、認知症の進行を遅らせる」という目的のもとで運営されています。そのため、提供されるサービスは、見守り、食事、掃除、洗濯のサポート、機能訓練など、日常生活をスムーズに送るためのサポートに限ります。ときには精神的に不安定な方のケアや、自立支援も行いますが、原則として医療ケアは行っていません

住み慣れた地域で暮らし続けたい方におすすめ

グループホームとは認知症高齢者が、安心して、心身を健やかに満足できる毎日を送ることを目的に運営されている施設。急速に高齢化が進む今、85歳以上では約4人に1人が認知症であるといわれています。認知症を抱えても、住み慣れた地域で暮らし続けていきたいと考えている方は多いもの。地域密着型の施設であるグループホームは、そんな方にぴったりの施設です。
介護が必要になったとき、どんな施設に入居すべきか、どのようなサービスを受けるべきかを検討するには、情報収集が不可欠です。いざというときに落ち着いて対応ができるよう、施設の種類やサービスの特徴をおさえておきたいですね。